調査対象企業36社 実際の利用者4,359人に調査

2019年、「中学受験 集団塾 首都圏」の顧客満足度ランキングは、【啓進塾】が2年連続で総合1位となりました。【啓進塾】は中学受験専門塾で、2019年12月現在で4校舎のみで教室を展開している塾です。全10ある評価項目のなかで、「成績向上・結果」「適切な受講料」「講師」「スタッフ」の4項目でも1位を獲得しています。総合2位、3位は昨年と変わらず、それぞれ【四谷大塚】【サピックス】という結果でした。なお、本調査の調査対象者は受講生の保護者となっています。

中学受験 集団塾 首都圏の顧客満足度を項目別に並び替えて比較することが出来ます。

TOP ランキングTOP
評価項目別 成績向上・結果 適切な受講料 適切な人数・クラス 講師 カリキュラムの充実度 自習室の使いやすさ 教室の設備・雰囲気 通いやすさ・治安 スタッフ 入試情報

中学受験 集団塾 首都圏 ランキングTOP

1位

啓進塾

72.80

集団塾だが弱点のオリジナルプリントを課題に出されてよく面倒見てくれた点。(40代/女性)

2位

四谷大塚

71.14

情報量が多かったと思う。全部がカリキュラムの1つとして請求されるので、模試や特訓授業ごとに費用が請求されることがない。(40代/女性)

3位

サピックス

71.13

テキストのボリュームや内容が段階をしっかり捉えており生徒の知識に結び付きやすい構成なので塾内、家庭内でのフォローがしっかりしていれば非常に有用であると考えるので。(40代/男性)

4位

日能研

70.42

一定の科目については勉強に興味をもち、自主的に調査、研究、学習するようになった。中学受験に対する情報量は膨大にあり、テキスト、カリキュラム、受験対策指導に役立っている。(40代/男性)

5位

栄光ゼミナール

70.33

週7日、こどもと朝から晩まで勉強してくれました。補講は料金に関係なく、本人に危機意識を持たせて通わせる指導です。(40代/女性)

6位

早稲田アカデミー

70.21

塾に通うことを通じて、自発的に学習する姿勢が身に付いた。また、若干ではあるが、成績も伸びてきている。(40代/男性)

7位

市進学院

69.88

個別に面談や受験先などの相談に乗ってもらい、面倒見がいい印象だった。(40代/男性)

8位

CG啓明館

69.78

親身になってフォローをしてくれ、やる気を出させてくれる点。(40代/男性)

9位

臨海セミナー

68.97

子供が自発的に勉強するようになった。塾に行くのが楽しそうだった。(40代/女性)

高評企業

規定人数の半数以上の回答があり、総合得点が60.00点以上の企業です。

  • 啓明舎
  • スクールFC
  • 創研学院
  • 進学塾 ena

地域別 満足度の高い中学受験 集団塾 首都圏

調査データのご提供 顧客満足度ランキング作成時に調査した、集計データ・調査レポートごご提供いたします。

オリコン顧客満足度ランキングは、
実際の利用者が評価した調査に
基づいています。

調査方法を詳しく見る

2015年度オリコン顧客満足度ランキング
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オリコン顧客満足度調査とは

サンプル数
4,359

この中学受験 集団塾 首都圏ランキングは、
オリコンの以下の調査に基づいています。

調査概要

事前調査
2019/03/22〜2019/08/08
更新日
2019/12/02
サンプル数
4,359人(首都圏・東海・近畿調査における総サンプル数7,169人)
規定人数
50人以上
調査企業数
36社
定義
小学生を対象に中学受験を目的とした集団授業を行っている塾。
以下は対象外とする。
・公立中高一貫校対策の塾
・小学生を対象とした高校受験向けの塾
・受験等を対象としない補習塾
・一部の教科のみを扱っている塾
・映像授業が主体の塾
調査期間
2019/08/09〜2019/09/02
2018/08/17〜2018/09/03
2017/08/01〜2017/08/14
調査対象者
性別:指定なし 年齢:現役小学生を持つ保護者:男性29歳以上、女性27歳以上/現役中学生を持つ保護者:男性32歳以上、女性30歳以上 地域:首都圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県) 条件:国私立中学受験を目的とする集団塾に通年通学しており、国私立中学受験の予定がある現役小学生の保護者/小学生の時に国私立中学受験を目的とする集団塾に通年通学しており、国私立中学を受験した現役中学生の保護者

※オリコン顧客満足度ランキングは、データクリーニング(回収したデータから不正回答や異常値を排除)
 および調査対象者条件から外れた回答を除外した上で作成しています。
※「ランキングTOP」、「評価項目別」、部門の「業態別」においては有効回答者数が規定人数を満たした企業のみランクイン対象となります。その他の部門においては有効回答者数が規定人数の半数以上の企業がランクイン対象となります。
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