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調査対象企業25社　実際の利用者913人に調査

2019年、「小学生 集団塾 首都圏」ランキングは【高校受験ステップ】が4年連続総合1位となりました。この調査は中学校受験を目的としない集団授業を行っている塾を対象としています。そのため小学校高学年からカリキュラムを提供している【高校受験ステップ】も対象となっています。また、10ある評価項目のうち「受講効果」「適切な受講料」などを含む9項目でも1位を獲得しています。

小学生 集団塾 首都圏の顧客満足度を項目別に並び替えて比較することが出来ます。

TOP ランキングTOP
評価項目別 受講効果 適切な受講料 適切な人数・クラス 講師 カリキュラムの充実度 自習室の使いやすさ 教室の設備・雰囲気 通いやすさ・治安 スタッフ 情報提供

小学生 集団塾 首都圏 ランキングTOP

1位

高校受験ステップ

70.16点

講師が非常に熱心で生徒の学習意欲が高まるような指導をされていた。（50代／男性）

2位

湘南ゼミナール

67.60点

先生が熱心で、塾の自習室も開放しているので、時間が開くと塾で勉強してくる、と言うようになった事。自習室に本棚が小さいけどあって、興味の湧く本が並んでいる事。（40代／女性）

3位

栄光ゼミナール

66.98点

保護者に対して、テストの結果報告や、学習の進め方などの説明がある。値段が安い。通いやすい。（30代／女性）

4位

臨海セミナー

66.26点

塾全体の雰囲気はよいほうで、コミュニケーションもとれている。近隣の他塾に比べ、コストは安い方。（40代／女性）

5位

早稲田アカデミー

65.50点

授業が分かりやすく集中できる環境だと聞いています。自習室も積極的に利用していて、自宅で勉強するよりはかどるようです。 保護者向けのガイダンスも内容の濃いもので、役立つ内容です。（30代／女性）

高評企業

規定人数の半数以上の回答があり、総合得点が60.00点以上の企業です。

  • 市進学院
調査データのご提供　顧客満足度ランキング作成時に調査した、集計データ・調査レポートごご提供いたします。

オリコン顧客満足度ランキングは、
実際の利用者が評価した調査に
基づいています。

調査方法を詳しく見る

2015年度オリコン顧客満足度ランキング
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小学生 集団塾関連ランキング

首都圏
東海
近畿
オリコン顧客満足度調査とは

サンプル数
913人

この小学生 集団塾 首都圏ランキングは、
オリコンの以下の調査に基づいています。

調査概要

事前調査
2019/03/22〜2019/08/08
更新日
2019/12/02
サンプル数
913人（首都圏・東海・近畿調査における総サンプル数2,668人）
規定人数
50人以上
調査企業数
25社
定義
小学生を対象に中学受験を目的としない集団授業を行っている塾。
以下は対象外とする。
・中学受験対策の塾
・公立中高一貫校対策の塾
・一部の教科のみを扱っている塾
・映像授業が主体の塾
調査期間
2019/08/09〜2019/09/02
2018/08/17〜2018/09/03
調査対象者
性別：指定なし 年齢：現役小学生を持つ保護者：男性29歳以上、女性27歳以上/現役中学生を持つ保護者：男性32歳以上、女性30歳以上 地域：首都圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県） 条件：中学受験・公立中高一貫校対策を目的としない集団塾に通年通学している現役小学生の保護者/小学生の時に中学受験・公立中高一貫校対策を目的としない集団塾に通年通学していた現役中学生の保護者

※オリコン顧客満足度ランキングは、データクリーニング（回収したデータから不正回答や異常値を排除）
　および調査対象者条件から外れた回答を除外した上で作成しています。
※「ランキングTOP」、「評価項目別」、部門の「業態別」においては有効回答者数が規定人数を満たした企業のみランクイン対象となります。その他の部門においては有効回答者数が規定人数の半数以上の企業がランクイン対象となります。
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過去ランキング

2019年 / 2018年 / 2017年 / 2016年

推奨意向

調査企業のサービス利用者に、「どの程度その企業のサービスを推奨したいか」について「A:とても薦めたい」「B:まあ薦めたい」「C:あまり薦めたくない」「D:全く薦めたくない」の4段階で評価をしてもらい比率を算出しています。

推奨意向
商標対象は、回答者数が50人以上の企業です。

表：推奨意向

継続意向

調査企業のサービス利用者に、「どの程度その企業のサービスを継続したいか」について「A:とても利用し続けたい」「B:まあ利用し続けたい」「C:あまり利用し続けたくない」「D:全く利用し続けたくない」の4段階で評価をしてもらい比率を算出しています。

継続意向
商標対象は、回答者数が50人以上の企業です。

表：継続意向