今こそ注目!! “英語検定試験”の最新事情 「TOEFL」「英検」「TOEIC」徹底比較

「TOEFL」「英検」「TOEIC」の最新の大きな動き (C)oricon ME inc. [拡大する]

「TOEFL」「英検」「TOEIC」の最新の大きな動き (C)oricon ME inc.

 グローバル化が進むなか、日本のさまざまな場面で求められる英語力。それを図る指標の一つでもある“英語検定試験”に、今動きがみられる。なかでも大きな動きがあるのは「TOEFL」と「英検」で、独自の強みを活かして、それぞれ変革を迎えている。今回は、「TOEFL」「英検」「TOEIC」の最新事情を含めて、特徴やテストの違いを紹介したい。

【TOEFLテスト】
 まず、3つの中でも最も注目なのが「TOEFL」だ。政府は、文部科学省の有識者会議で、今後の日本人の英語力を向上させるため、コミュニケーション能力に必要な「聞く(リスニング)」「話す(スピーキング)」「読む(リーディング)」「書く(ライティング)」の4技能を評価していく方針を発表。さらに、「大学の入学試験でTOEFLなどの外部試験を積極的な活用する」としたことで、大きな話題を集めている。

 では、実際どのようなものか。TOEFLは「Test of English as a Foreign Language」の略で、日本語では「英語を母国語としない人の英語運用能力テスト」といった意味になる。現状、日本での認知度は低く、受験者数も英検やTOEICに比べてかなり少ない。だが、世界では130ヶ国9000以上の機関(アメリカ、イギリス、オーストラリア、ニュージーランド、カナダのほぼすべての大学等)では、英語能力の証明、入学や推薦入学、奨学金、卒業の基準として利用されている。最大の魅力は、スコア提出することにより、日本だけでなく海外でも英語運用能力を証明することができることだ。

 これまでは、日本での受験者は海外留学をする人が中心であったが、大学入試に活用される動きがでたこともあり、今後一気に普及する可能性も高い。また、政府は成長戦略のためのグローバル人材育成を目的として、2015年度の国家公務員試験・総合職試験から、TOEFLを導入する方針も打ち出しており、受験者数も増えると予想される。

【実用英語技能検定(英検)】
 次に、動きがあったのが英検。英検は、日本の中高生を中心に年間230万人が受験する実用英語技能検定のことで、魅力の一つは入試における内申点加算や英語科目の単位認定としての1748校が認定されていることが挙げられる。

 また、自分が通う中学校や高校が準会場として承認されていれば、中学生などは慣れた環境で安心して受験できるのもメリットだ。小学生から受けられる試験もあり、日本人にとって最も身近とも言える。

 その一方で、近年では「就職にはTOEIC」、「留学にはTOEFL」が主体となる傾向に強くシフトしていた。

 そこで英検を実施・運営する日本英語検定協会は、今年10月に日本人高校生のオーストラリアへの留学促進を目的として、オーストラリア大使館との間で「コラボレーションアグリーメント」を締結。これによりオーストラリア4州(ニューサウスウェールズ州、クイーンズランド州、南オーストラリア州、ビクトリア州)の533校(同国全州の留学生受け入れ公立高校の約9割)で英検が採用され、公立高校に留学する際の基準が明確になった。準2級取得で豪州の中学3年〜高校1年相当、2級取得で高校2年相当の学年に留学できるようになった。

 これまでも、2004年から海外の教育機関で語学力証明資格として、アメリカやカナダ、オーストラリアなど約400の教育機関で認定されていたが、高校生の留学先としては数団体に留まっていた。今回の締結により、豪州への留学を希望する高校生も増えることが考えられる。

【TOEICテスト】
 最後はTOEIC。英語で“Test of English for International Communication”とされ、日本では特にビジネス英語によるコミュニケーション能力を評価する世界共通のテストとして認識されている。

 テストは、TOEICテスト、TOEIC SWテスト、TOEIC Bridgeテストの3種類があり、TOEICテストは、スピーキングとライティングのテストを行うTOEIC SWテストをあわせて受験することで、4技能を測定することができる。

 魅力は、ビジネス英語の運用能力を証明できるところで、受験者数は学生より社会人が多いのも特徴だ。実際に、外資系企業の中には、応募の必要書類として、TOEICやTOEFL iBTの証明書を義務付けているところもあるほか、英語運用能力の評価基準の一つにしている企業も多数ある。TOEICプログラムを実施・運営する財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会の2013年「上場企業における英語活用実態調査」報告書(有効回答数304社)によると、75%の企業が英語を使用する場面があり、28.5%の企業が海外出張者選抜にTOEICテストを利用。また、2014年度、新入社員にTOEIC IPテスト(団体特別受験制度)を実施している企業数は791社、新入社員の受験者数は3万212人と過去最高を記録している。

 それぞれの特徴と魅力を活かして成長を続ける英語検定試験。政府のTOEFL活用で、さらに大きな変化が生まれるのか、今後に注目していきたい。

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